家賃の更新費高くて困りますよね~。
更新料は特別な交渉が必要なく簡単に約3万円減らすことが出来ます。
今回は、『賃貸の高い更新料を3万円安くする方法』をご紹介します。
賃貸の更新費を下げるため3つの方法
①火災保険の変更
今の物件に入居する際に、仲介業者に案内された火災保険に加入している人は金額を大幅に減額することが出来ます。
火災保険の見直しで
現在の火災保険(2年) 約20,000円 ⇒ 新しい火災保険(2年) 4700円
= 15,300円の節約
そもそも管理会社が用意している火災保険は相場よりかなり高い金額なのです。
管理会社は火災保険の金額に上乗せして請求しています。
そのため管理会社はこの火災保険じゃなきゃダメと口では言ってきますが、
管理会社が何と言おうとも、入居者が自ら火災保険業者を自由に選ぶ権利があります。
法律的には火災保険には加入義務はありませんが、大家側が入居条件としていることが多く加入しなくてはいけない場合は自分で加入するようにしましょう。
火災保険は年間2,350円の”住まいる共済”がオススメです。本来の火災保険と大事な内容はほぼほぼ変わらず火災保険に必要な内容はすべてあります。
②安心入居サポートを更新しない
業者によって費用の名称は異なりますが、安心入居サポートなどの24時間トラブル対応可能のサービスは”強制加入ではなく任意加入”なので拒否してください。
安心入居サポート 15,000円 そのまま自由に使える!
安心入居サポートは鍵を紛失した時に24時間対応してくれるでお馴染みですが、鍵の紛失以外の必要なサポートは火災保険に同じ補償内容があるのです。
つまり鍵の紛失時のみのサービスに高い金額を取られているのです。
鍵を紛失した時の対応なら、スペアキーを作成したり、日中なら管理会社に連絡すれば対応してくれますし、もし夜中に失くしてしまっても、その日は別の場所に泊まればいいですし対応策は無限にあります。
③家賃の値下げ交渉
更新のタイミングは家賃の値下げ交渉の絶好のタイミングです。
月3,000円下がれば1年で36,000円 自由に使える!
家賃交渉は賃貸を契約する時のみしか出来ないと思われがちですが、入居した後でも値下げ交渉は可能です。
本来家賃の値下げ交渉はするべきなのに、入居してから家賃を見直さない人は非常に多いです。
家賃の値下げ交渉はやったところでデメリットがないのでやったもん勝ちです。
<家賃の値下げ交渉が可能な理由>
・建物は築年数に応じて家賃が下がる
・同じ建物でも入居した時期によって家賃がバラバラ
・空室になった時に大家が損をするから
賃貸物件は築年数によって家賃が下がるので入居した時期によって家賃がバラバラで、隣に住んでいる人が自分の家賃より5,000円も安いなんてこともザラにあることです。
自分が住んでいる物件をGoogle検索して賃貸情報サイトで募集されている部屋の家賃を調べることが出来ます。
そこで今支払っている家賃と金額の差があれば、値下げ交渉が十分に可能です。
また大家の心理として、『空室になるくらいなら家賃を下げてもいいから退去して欲しくない』と思っています。
詳しい交渉方法は【家賃値下げ交渉術】誰でも出来る賃貸物件の家賃を安くする方法で紹介しています。
更新手数料の値下げは厳しい
更新時に必ず発生する管理会社に支払う更新手数料ですが、この費用の値下げをすることは非常に難しいです。
たいてい、契約書に更新する場合の手数料が記載されているので支払いを拒否ももちろんできません。
管理会社は大家さんが直接決めているものなので、更新手数料においては管理会社の意向に従いましょう。
まとめ:火災保険と安心入居サポートは見直そう!
今回は、『賃貸の高い更新料を3万円安くする方法』をご紹介しました。
火災保険と安心入居サポートを見直すことによって更新料を約3万円安くすることが出来ます。
また、更新時は家賃の値下げ交渉の絶好のタイミングなので必ず交渉してみてください。
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